公明党文化芸術振興会議（議長＝松あきら副代表）は4日、都内で、文化芸術フォーラムを盛大に開催した。フォーラムでは、多くの文化人が、公明党が４月に発表した「新たな文化芸術振興ビジョンへの提言」への期待を表明。「経済不況ですさみがちな人々の心を潤すために芸術の力が必要だ」と強調した。
あいさつで松あきら議長は、事業仕分けで短絡的に文化予算縮減の結論を出す民主党の文化感に懸念を表明。「心の病もあらゆる世代に広がる時代だからこそ、心に癒しと希望を与える文化芸術を大事にすべきだ」と訴えた。
基調講演で日本演劇協会の植田紳爾会長は、文化庁の省格上げなどをうたう公明党の提言について「心強い内容で、（芸術家のことを）こんなに思ってくれているのかと大変嬉しい。心豊かで優しい日本をつくるために、ぜひ公明党にご協力いただきたい」と呼びかけた。
一方、会合では各文化団体の代表者が登壇。国立西洋美術館の村上博哉学芸課長は、文化・芸術振興へ「国は自治体や民間が自由に活動できる環境整備を」と要望した。日本芸能実演家団体協議会の大和滋・芸能文化振興部長は、公明党が訴えている文化予算の増額に触れ、「私たちも文化予算増額キャンペーンを展開する」と表明。日本伝統文化振興財団の藤本草理事長は「公明党には日本の伝統文化を支えて欲しい」と述べた。
オペレッタ協会の寺崎裕則理事長、落語芸術協会の三遊亭小遊三副会長も、文化芸術振興基本法の制定をリードした公明党を高く評価した。
